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若者に問う-戦後の教育制度改革の緊急性

  20, 2018 11:45
沈思黙考4

戦後の教育制度は、「民主的」で戦前の制度より優れていると一般的に言われているが、本当にそうだろうか?大学に限っても、戦前の帝国大学にみられた国を背負う優秀なエリート、政治家は育っていない。世界的にみてもGNP世界第3位の国の大学が世界トップテンの優秀校に一校も入っていない。東大を含め大衆化して平凡なサラリーマンは大量に育っているが。要は、国としての教育方針が問題なのではないか?今回の文科省事件にみられるように官僚の汚職発覚、霞が関官僚達の間で最も評価の低い省庁、文科省。こんな状況に陥ったのは、やはり戦後のGHQの「占領政策」-改悪にある。彼らの意思は日本を滅ぼすための施策をしたのに、これを「米国的な民主化政策」と勘違いした、洗脳化された日本人が「バカ」だった。問題は「裕福な白人」をみてあちらの方が日本より文化が高いと誤解した日本人は「錯覚」した。いま振り返れば、建国200年の歴史の国、新興国米国は決して日本より文化的にも社会的にも優れた国とはいえないことが明らかとなった。日本の方が文化伝統においても社会的な制度設定においても整備されている。たしかに、「文明的」もしくは「工業化」においては、彼らは世界の先端を走っているかもしれないが、それはあくまで物資的な世界の話であって、精神的な成熟度において一般的日本人の方が米国人より劣っているとは全く考えられない。それに、あの国は多民族国家であり、日本のような単一民族国家でなく、その政治はほんの一部のアクグロサクソンやユダヤの富裕階級に握られている「大衆社会」なのである。日本はそうした民族的な対立をも含んだ一部エリート民族に牛耳られている社会ではない(現在裏で進む国際金融資本、CIAや韓国系日本人による日本の乗っ取りが進行しつつあるが)。それなのに、彼らがいい加減につくった占領政策を後生大事に維持した日本(この裏には敗戦利得者や左翼学者・メディア達の暗躍があることも明らかである)が間違っていた。いまこそ、こうした歴史を振り返り、民族的に目覚め、戦前の教育制度をもう一度見直し、日本の未来をになう青年たちを育てることのできる本当の意味で「新しい」日本独自の教育制度を確立せねばならないし、そういう制度を考えられる文科省(アカの巣窟ではかなしい)に改変せねばならない。いま、そうした制度設計上の不備があの汚職事件の背景にあり、「民主化がいい」などとほざく左翼政党、メディアに踊らされて「日本を忘れた」カナリア大衆の愚かさが露呈しているのである。
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